パールハーバーの誤算（2） 職を賭した山本五十六の「奇襲」決断…開戦は宣戦布告３０分後 綱渡りの全軍突撃命令 1/5
昭和１６年１２月、ハワイに向かう空母６隻を中心とする機動部隊に８日の開戦を命じた連合艦隊司令長官の山本五十六（いそろく）大将だが、宣戦布告から３０分後の攻撃という綱渡り的なスケジュールには一抹の不安をもっていた。
「ここで手順を間違えば…」。
何度も外交手順に念を押したのは、赴任の経験を通してアメリカの力を十分にわきまえていたからにほかならなかった。
そんな中、当初の予定の８日未明、広島・柱島沖に停泊中の戦艦「長門」の作戦室にハワイ攻撃機から全軍突撃命令の電波が届いた。
「航空機で真珠湾を」
山本が航空機による真珠湾攻撃を初めて口にしたのは昭和１５年３月の合同訓練のとき。
航空機隊による対艦魚雷攻撃の見事な成果に上機嫌の山本は「あれでハワイはやれないか」と、連合艦隊参謀長の福留繁少将に話しかけると、福留少将は不思議そうな表情を見せたという。
日本が描いていた対米戦は日露戦争の日本海海戦のように、真珠湾から出てきた艦隊を度重なる潜水艦と航空機による攻撃で疲弊させた後、日本近海で迎え撃つというものだった。
だが、留学や海軍武官としてアメリカに赴任した経験を持つ山本は底知れないアメリカの力を見ていただけに、思いも寄らない攻撃でハワイの太平洋艦隊を一気にたたくしか勝機はないとみていた。
そこで目をつけたのが、昭和５年以来開発に携わっていた航空機による攻撃だった。
【歴史事件簿】パールハーバーの誤算（２） 職を賭した山本五十六の「奇襲」決断…開戦は宣戦布告３０分後 綱渡りの全軍突撃命令
桜島での雷撃訓練（イラスト）
パールハーバーの誤算（１） 日米はなぜ開戦に至ったのか…4/4
パールハーバーの誤算（１） 日米はなぜ開戦に至ったのか…米も欲した満鉄利権、確執は満州での“すれ違い”から始まった 4/4
南雲が「読め」と静かに指示すると、しっかりした口調で「本文、ニイタカヤマノボレ一二〇八（ひとふたまるはち）」と読み上げた。
１２月８日に開戦すべしとする内容だった。
ニイタカヤマ（新高山）は、日本が当時、統治していた台湾の山（現在名は玉山）。
標高が３、９５２メートルと富士山より高い、日本の最高峰だった。
電文を聞いた南雲は隣の参謀長、草鹿龍之介少将の方を見て、「うまくいくのかな」と話しかけたともいわれている。
◇
当時の世相映した国策映画「潜水艦１号」
対中戦争を進める日本は昭和１４（１９３９）年に映画法を制定すると、「海軍爆撃隊」「燃ゆる大空」などといった、娯楽色を廃して軍国主義を強めた映画の製作を強制的に進めるようになる。
「潜水艦１号」もそんな１本。
アメリカと対決色を強めていった昭和１６年５月に公開されている。
明治４３年、技術的に未熟の域にあった潜水艇の艇長として乗り込んだ久間勉大尉は沈没事故で生命が絶望視される中、冷静に艇内の様子を記録した精神力は当時の軍人の手本ともされていた。
映画は、そんな佐久間大尉の故郷で育った少年２人のうち、１人がのちに潜水艦の設計士として最新鋭艦を設計し、もう１人が艦長としてその艦に乗り込んで試験航海に臨むといった内容になっている。
まだ戦闘シーンがあるわけではないが、「必ず米英と戦うときが来る」と艦内の居住性を廃して、武器などに重点を置いて新鋭艦開発を進める姿に、当時の緊迫した世相を垣間見ることができる。
（園田和洋） ＝続く
【歴史事件簿】パールハーバーの誤算（４完） 囁かれる「ルーズベルト陰謀説」…あえて奇襲を受け日本を「悪者」に
昭和１６年１２月、公試運転中の「大和」＝季刊「丸」（潮書房）
「小生の意見」
ハルノートが米国のハル長官から手交された時、当時の外務大臣の東郷茂徳は、「米国の最後通牒」と認識して天皇陛下に奏上した。
この時、東郷外相は、日本政府の声明として国内や外国に発表したら、日本の立場が国民や諸外国の国民に理解された筈である。
日本国民は、激高するだろうが、米国民は、これでは日米戦争は避けられないと判断して、ルーズベルト政権への非難が殺到するだろう。
東郷外相は、声明の発表を考えたらしいが何故か思い留まったらしい。
日本は、ハルノートを押し付けられて米国に侮辱された。
これでは、日本も米国相手に戦争するしかないと言っておけば、外交上のかなりのインパクトがあっただろう。
特に米国民は、欧州の大戦に巻き込まれたくないと思っていたようで、ルーズベルトは、大統領選挙選の演説で米国は、参戦しないと約束して当選したのだった。
ルーズベルトの姑息な手段が非難されて米国は大混乱に陥っただろう。
そして日米戦は、回避されたかも知れない。
この当時の日本の外交能力は、陸奥宗光の時代よりかなり低下していたのである。
パールハーバーの誤算（１） 日米はなぜ開戦に至ったのか…3/4
パールハーバーの誤算（１） 日米はなぜ開戦に至ったのか…米も欲した満鉄利権、確執は満州での“すれ違い”から始まった 3/4
つまり、資源に乏しい日本にガソリンや鉄など戦争継続に必要な物資の輸出を禁じたことで日本の弱体化を図ろうとしたのだ。
はじめは動揺を隠せなかった日本だったが、東南アジアの資源地帯に目をつける。
当時、協調関係にあったドイツがフランスに勝ち、フランス領インドシナ（仏印＝現在のベトナム・ラオス・カンボジア）がパックリ口を開けて待っていたからだ。
だがアメリカにとっても仏印は、中国側に物資を送る輸送ルート上にあったたため、日本軍の仏印進駐を強硬に反対する。
昭和１５年、日本軍はそんなアメリカのいらだちを知りながら北部仏印に進駐すると、ドイツ、イタリアと軍事同盟を締結。
１６年には南部仏印に進出したことでアメリカとの対決姿勢はさらに鮮明となった。
そんな状況下、連合艦隊司令長官の山本五十六大将は、アメリカと戦うならばまずハワイのアメリカ太平洋艦隊を潰し、その後の戦いを優位に進めるしかないとして航空機による攻撃を計画する。
航空母艦（空母）６隻と航空機４００機という世界でも類例のなかった機動部隊を編成すると、対米交渉中にもかかわらず、宣戦布告直後の奇襲攻撃を狙って１１月２２日、ハワイに進路をとった。
それから１０日後にあたる１２月２日、荒れ狂う太平洋上を進む空母「赤城」の艦橋内で、機動部隊の指揮をとる南雲忠一中将は依然として定まらない対米交渉の行方を気にしながら、雨と波がたたきつける窓の外をみつめていた。
結果次第では引き返すことも考えられたが、午後５時半、ドアが開き、やや興奮の様子で入ってきた通信参謀が「長官、電文であります」と山口の連合艦隊から送られた電文を差し出してきた。
【歴史事件簿】パールハーバーの誤算（３） 「トラ・トラ・トラ」奇襲するも米空母は不在…「宣戦布告文書」の遅れ“だまし討ち”印象づける
9月11日発生の米国同時多発テロ事件と比較される（ＡＰ）
パールハーバーの誤算（１） 日米はなぜ開戦に至ったのか 2/4
パールハーバーの誤算（１） 日米はなぜ開戦に至ったのか…米も欲した満鉄利権、確執は満州での“すれ違い”から始まった 2/4
ところが、ハリマンとすれ違いに帰国した外相・小村寿太郎は反対する。
多くの国民の犠牲を払って得た権益をアメリカと分けると他国に足もとを見られるというのが理由だが、最終的には奪い取られるといった疑いを持っていたとみられる。
結局、桂は小村に従うのだが、突然の破棄にハリマンの怒りは収まりがつかなかった。
以後、日本とアメリカは対極の立場をとるようになる。
「対立深める日米」
こと満州のことになるとアメリカの態度は執拗（しつよう）だった。
明治４２年、日露両国が握る満州内を走る鉄道の権益を中立化させて自分たちを含む共同管理を提案したほか、清国と満鉄に並走する鉄道建設なども計画するが、失敗に終わる。
それでも諦めないアメリカは大正１１年、ワシントンに主要９カ国を集めた軍縮会議を開催すると、日英同盟破棄や清国崩壊後に成立した中華民国への進出の抑制など日本の弱体化を狙った合意を引き出す。
さらに満州を治める張作霖（ちょうさくりん）政権と満鉄に対抗する鉄道建設と同時に、満鉄とつらなる大連港に対抗し、大連と渤海（ぼっかい）湾を隔てた対岸に位置した葫芦島（フールータオ）に貿易港の建設も計画。
中国の抵抗もアメリカの支援のもとで強まっていった。
そんな中、昭和６年に奉天郊外で起きた満鉄爆破事件に端を発した中国との武力衝突（満州事変）に続いて、６年後には北京郊外の盧溝橋（ろこうきょう）で中国・国民党軍との紛争が発生するなど戦線は拡大する一方だった。
そんな強気の姿勢を崩さない日本に業を煮やしたアメリカは、「中国でのアメリカの権益が日本軍に侵害された」として１４年に日米通商航海条約破棄を通告する。
パールハーバーの誤算（１） 日米はなぜ開戦に至ったのか… 1/4
パールハーバーの誤算（１） 日米はなぜ開戦に至ったのか…米も欲した満鉄利権、確執は満州での“すれ違い”から始まった 1/4
今から７４年前の昭和１６年１２月８日、旧日本軍はハワイ・真珠湾のアメリカ太平洋艦隊を攻撃し、太平洋を舞台にしたアメリカとの戦いに突入する。
当時、アメリカの生産力が日本の１０～２０倍もあったため日本の軍部の中にも対米戦に消極的な声もあったのだが、なぜ踏み切らなければならなかったのか。
その原因は、真珠湾攻撃の３６年前に日露戦争の講和を仲介したアメリカとのすれ違いから始まっていた。
「ターゲットは満州」
明治３３（１９００）年６月、欧州列国が相次いで清国に進出する中、山東省で起きた排外運動「義和団の乱」がまたたく間に北京へと拡大していった。
このため日本など８カ国が現地に住む自国民保護を目的に軍隊を出して乱を鎮めたまではよかったが、各国は兵を引き揚げさせたのに対しロシアは兵を満州に送り込んできた。
そんなロシアに強い危機感を持ったのが日本とアメリカだった。
南北戦争後、欧州にならい支配力を広げたいアメリカはハワイ、フィリピンに続いて狙ったのが満州であり、日本も本土をロシアから守る防衛線として満州が必要だった。
そしてロシアの進出を抑えるため、明治３７年に起きた日露戦争で日本を資金援助したアメリカが、日露両国の講和締結に積極介入したのも、満州の利権が欲しかったからにほかならなかった。
そこで講和締結後、アメリカの鉄道王、エドワード・ヘンリー・ハリマンは日本がロシアから得た権益のうち、新京（長春）から大連間を走る鉄道（南満州鉄道）の共同経営を１億円の財政援助とともに持ちかける。
明治３６年の国家予算が約２億６千万円という時代の１億円である。
首相の桂太郎はハリマンの提案を歓迎して受け入れる。
強気の姿勢を崩さない日本に業を煮やしたアメリカは…日米通商航海条約破棄を通告
1941年12月7日（日本時間８日）
【歴史事件簿】パールハーバーの誤算（１） 日米はなぜ開戦に至ったのか…米も欲した満鉄利権、確執は満州での“すれ違い”から始まった
